商品コード：SE_part2_20250125
2025年･年頭記念講演会(第2部)先行予約
販売価格：0円 （税込） 購買用アカウント価格
お一人様：1個まで
～ご新規様へ―――私たちの分析をまずは感じてみてください～
2007年4月に株式会社として設立登記して以来、弊研究所がお届けしている
サーヴィスの基本。
それは会員制サーヴィス「原田武夫ゲマインシャフト」です。
今、我が国には数多くの「富裕層クラブ」があります。
中には「？？？」なものから、「豪華絢爛」といったものまで様々です。
会員制サーヴィス「原田武夫ゲマインシャフト」は一体どこが違うのでしょう？
◎ポイントは？？
―対象としている方はいわゆる「アッパー・マス層」の方々である。
純金融資産を1000～1億円程度持たれている皆様のことを指しています。
「金融立国」と言いながら、実は我が国ではこの中間層に対して一番ケアが
なされていないのです。
証券会社は「面倒だ」と取り合いません。
プライヴェート・バンカーは「金額が小さすぎる」と相手にしません。
・・・その結果、いわば“野ざらし”にされているのです
―しかしそれだけにこの階層は「最もよく自分の頭で考え、行動する層」です。
要するに「目が肥えて」います。
そうした研ぎ澄まされた目で見ると、マスメディアは全く使いものになら
ないのです。
しかもグローバル・マネーの実態についてもうすうす気づいています。
「誰かに本当のことを聞きたい！」
そう疼いているのがこの層なのです。
―私たちの会員制サーヴィス「原田武夫ゲマインシャフト」はこうした皆様の
ためにあります。
・我が国の政財界要路が実は読んでいる弊研究所の調査分析レポートを
非常にお得な価格でまとめ買いできます。
定期購読ですから「買い忘れ」がありません。
・元キャリア外交官であり、現在もグローバル・ガヴァナンスの現場で
アクティヴに活躍する代表・原田武夫との出会いの場が多々盛り込まれて
います。
「これだけは聞きたい！」と思われている皆様も質問することが可能です。
・調査分析レポートを日々こなすと、もうマスメディアは要りません。
経営の現場で、あるいは資産運用のために、そして日々の教養のために。
全国で≪1200名以上≫の皆様が長年にわたってご活用になっています。
・しかも「自分だけが豊かに・賢くなる」だけではありません。
この会員制サーヴィス「原田武夫ゲマインシャフト」は次の世代に
対する社会貢献事業と直接リンクしています。
つまり、ご自身が「豊かに・賢くなる」のと同時に、我が国の未来を
担う世代に対する支援を、私たちIISIAを通じて行うことにもなるのです！
【「ビギナーのための無料特別講演会“これから何が起きるのか”」（第2部）とは？】
◎弊研究所とこれまで全くお付き合いの無かった皆様だけを限定して
お招きする無料セミナーです。
講師はもちろん、弊研究所代表・原田武夫。
弊研究所がどういったサーヴィスを皆様に御提供しており、マーケットと
それを取り巻く国内外情勢についてどの様な分析を御提示しているのかを
分かりやすく御説明致します。
その場で大好評である弊研究所会員制サーヴィス「原田武夫ゲマインシャフト」
へのご入会もお受けいたします。
【イヴェント概要】
・イヴェント・タイトル：「2025年・年頭記念講演会（3部構成）」
・講師：弊研究所代表取締役CEO 原田武夫
・日時：2025年1月25日（土）
（第1部）11：00～12：00（60分）
（第2部）13：00～14：00（60分）
（第3部）15：00～16：00（60分）
・場所：東京・東銀座「時事通信ホール」
（詳しくはこちらを御覧ください）
・入場料：0円 （税込）
・御留意頂きたい事項：
―会員制サーヴィス「原田武夫ゲマンシャフト」会員の皆様及び商品・サーヴィスを一定程度ご利用頂いたことのある方もご入場を御断りさせて頂きます。
―尚、事前に告知することなく、諸般の事情により入場を御断りさせて頂くことがございます。あらかじめご了承下さいませ。
―本講演会のお申込み締切日は2025年1月22日(水)正午となっております。
累計販売数1万冊突破！弊研究所の主力商品「中期予測分析シナリオ」はこちら
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【禁止事項】
※弊社製品の再譲渡・転売を禁止しております。ご注文をいただいた時点で、注文商品の再譲渡禁止・転売禁止の特約に合意したものとみなされます。
再譲渡・転売が発覚した場合は、弊社から損害賠償請求をする場合がありますことを予めご理解いただき、再譲渡・転売を行わないようご注意ください。
※本セミナーについて、スマホ・携帯などの電子機器を用いての撮影・録画はご遠慮ください。
【免責事項】
※この調査分析レポートは、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。
金融商品の売買は購読者ご自身の責任に基づいて慎重に行ってください。
弊研究所は購読者が行った金融商品の売買についていかなる責任も負うものではありまん。
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