商品コード：SE_part2_20241012
【※はじめての方限定！】 迷った方はこれ！ 2024年秋・IISIAセミナー(第二部) 先行予約発売
販売価格：0円 （税込） 無料会員様向け商品
お一人様：1個まで
2008年に発売を開始して以来、定評ある「未来に向けた羅針盤」。
それが私たちIISIAの「予測分析シナリオ」です。
これまで累計で1万冊以上も販売させて頂いております。
正直、スタッフ一同、この怒涛の売れ行きに嬉しい悲鳴を上げております！！
そしてこの「予測分析シナリオ」を日々粛々とブラッシュ・アップする。
これ一筋で私たちIISIAは突き進み、定量分析と定性分析を繰り広げています。
想えば、今から6年前である2018年の10月12日と12月25日。
弊研究所が事前に明言していたとおり、「日本株の大暴落」が発生したのでした。
そして続く2019年の8月26日。
「まさか！？」
私たちIISIAはこのタイミングでも「日本株の暴落」を事前に分析を提示。
結果は・・・事実が追随する展開となったのでした。
弊研究所だけが可能な「定量分析と定性分析の絶妙なコンビネーション」。
その完全なる勝利でした。
そうした中、私たちはこれまで実にたくさんのお客様をお迎えしてきました。
そして今。
再びマーケットが、さらには国内外情勢が大きく揺れ動いています。
「一体何が起きているのか」
「どうすれば良いのか」
「何に備えれば良いのか」
皆様の悩みはつきません。
そんな”悩めるお客様“のためのシンクタンク。
それが私たち「株式会社原田武夫国際戦略情報研究所（IISIA）」なのです。
今年の秋が訪れるにあたり、私たちIISIAにご関心を持たれている全ての皆様の
ために秋完全に入場料無料」で特別セミナーを開催致します！
【今回のハイライト】
―今回の統一テーマはズバリ、「どうなる？米大統領選挙」です。
―「ほぼトラ」を超えて「確トラ」とまで言われ、有望視されてきたトランプ
候補。それに対して7月末から颯爽と登場したハリス候補。どうなる？
―米国のリーダーシップがどちらになるのかで世界は大きく変わります。
2016年のトランプ候補初当選時には誰しもがその落選を予想。
しかしたった一つだけ、私たちIISIAは「トランプ当選」を未来予測。
果たして現実は・・・？「未来予測に事実が追随」しました！
―それでは今回の米大統領選挙について、果たして私たちIISIAは
如何なる未来予測をしているのか？トランプか？ハリスか？はたまた？？
―事態はどちらに転んでも実は米国からの「資本の逃避」につながるという
見方があります。
果たして、本当にそうなったらどうなるのか？米ドル暴落？それとも？
―ドル高の「コインの裏側」で円安による「財政ファイナンス」を享受して
きた私たちの国・ニッポン。果たしてどうなるのか？
―円高が進めば「日本バブル」はどうなるのか？
人口減少でも国債発行額が膨らめばその支払いはどうなるのか？？
一気に・・・まさかの「日本デフォルト」か？？一体何時なのか？
―それでも「明日」に向けて生き残るため、私たち一人ひとりは何を知り、
何をすべきなのか？本当に「生き残りのための道」はあるのか？
いかがでしょうか？
「世界が変わり、日本が動く今、だから」
「IISIAを利用しようか、すまいか」お悩みの全ての皆様。
是非とも「無料」でのこの特別な機会を是非ともご活用下さい！
【セミナー概要】
はじめての方限定！2024年秋・IISIAセミナー(第二部)
・講師：代表・原田武夫
・日時：2024年10月12日（土）13：00～14：00（60分）
・場所：東京・東銀座「時事通信ホール」（詳しくはこちらを御覧ください）
・入場料：0円
・定員：200名
・御留意頂きたい事項：
―会員制サーヴィス「原田武夫ゲマンシャフト」会員の皆様及び商品・サーヴィスを一定程度ご利用頂いたことのある方もご入場を御断りさせて頂きます。
―尚、事前に告知することなく、諸般の事情により入場を御断りさせて頂くことがございます。あらかじめご了承下さいませ。
―本講演会のお申込み締切日は2024年10月9日(水)正午となっております。
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【禁止事項】
※弊社製品の再譲渡・転売を禁止しております。ご注文をいただいた時点で、注文商品の再譲渡禁止・転売禁止の特約に合意したものとみなされます。
再譲渡・転売が発覚した場合は、弊社から損害賠償請求をする場合がありますことを予めご理解いただき、再譲渡・転売を行わないようご注意ください。
※本セミナーについて、スマホ・携帯などの電子機器を用いての撮影・録画はご遠慮ください。
【免責事項】
※この調査分析レポートは、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。
金融商品の売買は購読者ご自身の責任に基づいて慎重に行ってください。
弊研究所は購読者が行った金融商品の売買についていかなる責任も負うものではありません。
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