「経済的価値ゼロの人間」が大量発生する日。 （連載「パックス・ジャポニカへの道」）
「あなたは経済的価値ゼロの人間です」―――そう宣告される日が近い将来やって来るとするならば、読者の皆さんはどう考えるだろうか。「まさか、そんなはずはない」と思うかもしれない。しかしこのことこそ「近未来の現実」に他ならないという大前提で、オーストリア・ウィーンの地にて第7回目となるグローバル・ドラッカー・フォーラム（Global Drucker Forum）が2015年11月5日から6日まで開催された。私は我が国から唯一の参加者として同フォーラムに出席した。このコラムはそこで感じた興奮も冷め止まぬまま、ウィーンで書いている。
我が国で経営学の泰斗「ピーター・ドラッカー」を語る有識者は多い。しかも「ドラッカー」と銘打つとそれまで全く無名であった著者の本であってもベスト・セラーになったりするのだから不思議なものだ。ドラッカーが我が国において愛されているのには理由がある。それは彼がとりわけ1980年代の「平成バブル」の前後に我が国における企業経営の特異性を指摘し、しかもそれを排除・批判するのではなく、むしろ“これこそ在るべき一つの形である”と公言してくれた点にある。爾来、いわば「訓詁学」の様にドラッカーは我が国経営学の基本とされ、人口に膾炙するようになってきたというわけなのである。
だが、（後ほど述べるとおり、ロスチャイルド家すらコミットしている）このグローバル・ドラッカー・フォーラムに私を除けば我が国から誰も参加していなかったことからも明らかなとおり、私の目からするとこうした「訓詁学的対応」は全くもって見当違いに他ならないのである。なぜならば経営学とは結局のところ「論調（narrative）」を流布させることに米欧の統治エリートにとっては本質があるのであって、それはベースにある基礎知識は均しいことを前提にしつつも、絶えず変化していくべきものとされているからだ。現にチャールズ・ハンディ（英）、あるいはヘンリー・ミンツバーグ（加）といった我が国経営学からすれば“神々”の様な経営学者や社会思想家たちがまたぞろ集められているこのフォーラムでは、「ドラッカーの言葉」がところどころで引用されるものの、あくまでもそこでの関心の主体は“今とこれから”とされていたのである。
つまり経済・社会・政治の動態分析こそドラッカーの精神を受け継いで行うべきものなのであって、かつてドラッカーが吐いた言葉の一つ一つを金科玉条の様に反芻し、訓詁学を創り上げることが為すべきことではないのである。そしてこうした動態分析のためには、米欧の統治エリートと直結するこれら経営学・社会思想の”神々“（実のところ、フォーラムのコーヒー・ブレークでその辺にこれらの御仁はいつでもフラフラと歩いていて、気軽に声掛け出来るわけであるが）がその都度語る”論調（narrative）“こそその源流においてウォッチし、誰よりも早くそれが語られることの「意味」とその後のあり得べき展開を考えるべきなのである。ところがそうした現場の一つであるこのフォーラムには、我が国の「ドラッカー専門家」たちは（ドラッカー論と言う意味では「素人」である）私を除くと誰一人として出席していないのである。このことだけでも、我が国のいわゆる経営学が抱える危機的様相がうかがえるわけであり、もっといえば高い料金を払って「ドラッカー講座」などというものに出ることにどれくらいの意味があるのか、大変訝しく想ってしまうのである。
このフォーラムには、その背後にハーヴァード・ビジネス・レヴューという一大言論機関が控えている。全世界の名だたる企業のCEOたちが「常識」として目を通す同誌が持つ影響力は絶大だ。そしてそのスクリーニングを経て、このフォーラムで共通のテーマとして設定される題材が、正に米欧の統治エリートたちが考えている“今とこれから”を如実に反映していることは自ずから明らかなのである。大変気になる今年のフォーラムのテーマは「私たちの人間性を訴える：デジタル時代のマネジメント（”Claiming our humanity – Managing in the digitalage”）であった。
察しの良い読者の皆さんは既にお気づきであろうがこのテーマ設定自体、大変論争的（polemisch）なものである。とりわけ我が国の経済界、あるいは経営学にとっては重大なチャレンジであるといっても過言ではないのだ。
なぜならば我が国ではこの半年くらい前からであるか、何かといえば「人工知能（artificial intelligence, AI）」全能論とでもいうべきものがマスメディアを通じて喧伝されているからである。曰く、「人工知能をいち早く開発し、取り入れ、製品やサーヴィスに接続すれば、今の経済的な苦境から我が国は救われることになる」というのである。我が国の日常において「AI」という言葉を聴かない日はなくなったし、もっといえば「モノのインターネット（internet of things, IoT）」、あるいは「インダストリー4.0（Industry 4.0）」といった言葉すら徐々に広く語れるようになっているのである。何かそこにすがるような形で光明を求めている私たち日本人の姿が目にくっきりと浮かぶのだ。
だが、米欧のトップ・エリートの間では全くもって違うのである。そこではシリコン・ヴァレーで「AI研究」をする者がいる一方で、HRM、すなわち「人財マネジメント」という非常に困難な課題に取り組み、かつこれを巨大な世界的産業に育て上げてきている一群がいるのである。彼・彼女らは「永遠の課題を与え続けてくれる人財なるもの」が企業社会において圧倒的な位置を占めてくれない限りは、”メシの食い上げ“になってしまうのだ。したがって一方ではデジタル化やAIとその周辺について仔細な分析をしながらも、むしろ「それらが出来ないこと」を徹底的に追究し、そこで見出したものに自らの存在意義を懸命になって植え付けているというのが現状なのである。そしてそこで最終的な権威・判断基準として用いられるのが、今から40年前、時には50年前にピーター・ドラッカーが語った「珠玉の言葉たち」なのである。そう、ドラッカーはある意味、「AI」の押し寄せる波に対する防波堤として用いられているというわけなのである。
フォーラムの性質上、発言者を仔細に特定しながらそこでの議論を紹介することは、後に述べるほんの一部の論旨上どうしても必要な例を除けばここでは避けたいと思うが、総じて言うならば次のような議論が今回のフォーラムでは繰り広げられていた：
―これから生じるのは（１）技術的に見るとAI開発に見られるように華々しい展開であり、（２）ビジネス上はそれをいち早く有効活用したプレイヤーによる寡占状態である一方、（３）政治的に見るとデジタル化の急速な進行によって「経済的価値ゼロ（zero economic value）」と判断された人々の大量失業に伴う、動乱である。圧倒的な人数の人々がもはや職場（workplace）にはいられなくなるという近未来の現実をどの様にとらえていくのかこそ、焦眉の課題である
―デジタル化の急速な進行によっても私たち人間の脳の作用時間は全く変わっていない。変わっているのはビジネス・プロセスが大幅に短縮されているという点にあり、そこではいわば「待ち時間（waiting time）」が急激に減っているのだ
―さりとてデジタル化が進行していることには変わりがないのであって、これによって経済・社会の全体が大いに揺さぶられ、変化に満ちたものへとますますなっていく。しかし逆にそうであるからこそ、職場において人々は安定性（stability）を求めるのであって、マネジメントはそれをもたらす「戦略（strategy）」「企業文化（corporate culture）」「中心的な価値（core value）」に専心すべきなのである
―デジタル化の急激な進展によって、実のところ私たち人間自身は何も変わっていないことに留意する必要がある。なぜならばそこで開発された技術をもって登場したインターネット系の企業は結局のところ、何かを生産しているのではなく、生産者から消費者へと至る道のりを仲介している（facilitate）に過ぎないからだ。むしろデジタル化によって経済・社会が徹底して破壊され、そこで元来あるべき共同体（communities）までもが存亡の危機に立っている点が大問題だ。人間には第1の人生として「仕事」、第2の人生として「家庭」、そして第3の人生として「共同体」が必要であるが、この3番目の柱が今、デジタル化によって壊されているのである
―マネジメントがデジタル化によって危機に立たされているのは、これまで企業経営に際して要であった「秘密」をもはや守ることが出来なくなったことによる。「秘密」をインターネットに乗せた瞬間に、それが漏洩するのが当然の世の中になってしまったからである
―デジタル化の進展が昨今著しいからといって、それがこれまでの経済発展の歩みと全く無関係というわけではない。これまでも知的産業化という趨勢の中で、従来ならば人間の手で行っていたことが次々と機械にとって代わられてきたことを知るべきである。そして知的業務は今後、加速度的にアルゴリズムにより置き換えられていくことになるわけだが、そうではあっても何が一体「人間が為すべき仕事」として残ることが出来るのかは冷静に考慮する必要がある。具体的にいうと人間が行う知的作業は次の6つに分けることが出来る：
・知見をシェアすること（教育すること）
・新しい知見を創造すること（新しい「勝ちパターン」を見つけること）
・情報を最適な形で組織化すること
・評価し、推奨すること
・決定すること（選択肢から選ぶこと）
・イノヴェーションを行うこと（複数を結びつけること）
この内、最後の2つ以外は今後、デジタル化によって取って代わられることになる。その一方で最後の2つは人間に残された課題であることを忘れてはならない
―さらに今後数十年間にわたってデジタル化により職場で進む現象を述べるならば次のとおりである：
・タスク毎に（より精緻に）組織化すること
・仕事を（より効率的に）統合していくこと
・就業環境を整え、就業者がその人間性を最大限発揮できる環境を整える中で顧客ニーズを真正面からとらえることのできる価値を提供し続けること
・制度としての企業ではなく、就業者個人のスキルが絶えず問われる中、企業と就業者の関係性が複線化すること
―デジタル化の進展によって急激に進みつつあるのが、シェア経済化の浸透である。その背景には経済・社会が総じて過剰供給能力（excess capacity）を抱えるに至っており、インターネット技術によって潜在的な需要者と供給者のいずれをも瞬間的に、かつほとんどコストをかけずにつなぎあわせるという意味でのプラットフォームの構築が次々に行われているのである。これらはこうした過剰供給能力を（１）分割し、（２）集合化させ、あるいは（３）公開する、という3つの方向性をとっているのが特徴である
―一方、このようなデジタル化の急激な進展に伴うシェア経済化の趨勢の中で問われているのが「信頼（trust）」の問題である。そもそも経済において「信頼」には（１）財・サーヴィスを提供している企業に対するが主流であったが、これからは（２）インターネット上のプラットフォームにおいて価値を直接提供してくれる個人とそれを需要する個人との間の信頼（peer trust）へ重点が変わっていく。取引コストが圧倒的なデジタル化の中で激減される中、競争上の優位とされてきた企業の特徴が次々にコモディティ化し始めているのであって、経済の中心はもはや「企業」ではなく、価値を直接提供する「個人」に移っていることを見逃してはならない
―デジタル化の進展によって世界はますます”VUCA”化していく。すなわち（１）volatility、（２）uncertain、（３）complex、（４）ambiguousである。これに対応出来る人財の特質もまた”VUCAなのであって、（１）vibrant、（２）unreal、（３）crazy、（４）astoundingである必要がある
―デジタル化が進展し、メールなどにおける「テキスト」、あるいは対面ではない「動画」によるコミュニケーションだけに専心する者たちが次々に現れているが、これはビジネスという観点では決定的に間違っている。なぜならば対面することで話者が相手方の気持ちへと入っていくことが何よりも重要だからであり、事実、弁護士事務所で「積極的に外に出て顧客と対面する弁護士」と「事務所に籠りきりとなり、とにかくインターネットで顧客とやりとりすることに専念する弁護士では、前者の方が遥かに受注率が高く、収益をあげているという統計が米国で出されている。音声によるコミュニケーションが極めて重要である
―一方、人間が行っているのは文脈（narrative）の形成である。これを行うことが出来るのは人間だけなのであって、そのことは個人、組織、国家のいずれをとっても変わらない。あらゆる機会があることに基づきながら文脈を形成していくところに人間社会の本質があるのである
―現在、デジタル化の急激な進展によって台頭しているインターネット系企業はとどのつまり、人々の間を仲介（facilitate）しているにすぎない。その意味でプラットフォームなわけであるが、それを利用する人間の側において運命（destiny）へと自らの人生の舵を切る際、その決断を下すはあくまでも人間であることに留意し続けなければならない。全ての人間はユニークな存在なのであって、その力をもって世界に人間として貢献するにはどうすれば良いのかと考える時、はじめてこうした重大な決断を行うことが出来るのである
―「働くことの意味」が今、正に問われている。それは（１）「意味ある仕事」、（２）「意味ある人的関係」、（３）「意味ある進展・成長」の3つに細分化されるが、これらのいずれをも働く個人にとって顕在化させてくれるのがデジタル技術なのである。そしてソーシャル・メディアの多くがこうしたことについて気付かせてくれるセレンディピティ（serendipity）をもたらしてくれることも重要である
以上見てきたとおり、我が国において大騒ぎされているような「AI全能論」などといった単純な構図で米欧の知的エリートたちが語り合っているわけでは決していないのである。むしろそこでより正確に言うならば「その次の時代」に向けての考察が既に始められているというわけなのだ。このことを、とかく米欧の側から枠組み（フレームワーク）を与えられると、それを金科玉条のように温め、スペックをやたらと細分化することをもって良しとするきらいのある我が国に暮らす私たち日本人は、今から認識しておかなければならない。
あと2つ、今回のフォーラムで大変興味深いことがあったので簡単に紹介しておきたい。今回、スポンサーとしてこのフォーラムを大大的に支えていたのは本来ならばあれほどピーター・ドラッカーの世話になっているはずの我が国の大企業ではなく、中国の最大手家電メーカー「ハイアール（Haier）」であった。そしてその創業者であり、CEOである張瑞敏氏が出席し、パネリストとして堂々と振舞っていたのが極めて印象的であった。ハイアールは中間管理職を一切廃する一方、全員がアントレプレナーであるという精神を徹底させるという人財戦略を強烈に推し進め始めていることで知られている。「失業を増やしているのではないか」という批判があるのではというのに対して、張瑞敏CEOが「アントレプレナーとして企業内起業するチャンスが与えられているのだから何も問題ない」と豪語していたのが忘れられない。カリスマ型経営、ミッション型経営を経て、「官僚型経営」へと陥らないための努力を懸命にし始めている中国企業に、我が国の大手企業は果たして太刀打ちできるのであろうか。
そして何よりも忘れられなかったのが、たった10分の登壇ではあったものの、最終セッションの極めて重要なパートで、リン・フォレスター・ド・ロスチャイルドE.E.Rothschild LLC CEOが登壇していたことである。欧州系国際金融資本がこのフォーラムに強くコミットしていることがここからもうかがわれたわけであるが、それよりも何よりも、今回、同女史が語ったのはただ一つ、「包含的資本主義のための連合（Coalition for Inclusive Capitalism）」であったという点である。ロンドン・シティ（City of London）と共にE.E.Rotchschild LLCが立ち上げたこの「連合」を語る者は我が国において皆無であるが、要するに企業たるもの、経済的利潤の極大化ではなく、社会・政治的な側面でももっと責任を負い、その改善のためにもっと行動せよというのである。ちなみにこの基準からすると、米系インターネット企業の“雄”であるはずの「アマゾン」は、経済的に見ると優等生だが、それ以外の側面では明らかに「劣等生」なのだという。我が国においてもここに来て同社を巡っては労組結成などといった話題に事欠かないが、明らかにここで巨大な「論調」が強烈な形で打ち出されたことをマークしておかなければならない。すさまじい勢いで世界史は”次“に向けて動かされつつあるからだ。
そして最後に。現場では英国の知的巨人チャールズ・ハンディの最新著が配られていた。サインを求めに同人の下に行くと、かの有名な夫人もおられ（チャールズ・ハンディの経営者向けコンサルティングは郊外にある同人の自宅で夫人がもてなす朝食を食べながら毎日会話をするというスタイルで行われていることは余りにも有名）、笑顔で迎えてくれた。夫人からは私に対して「ドラッカーは日本人の中でもかなり人気でしょう？今回のフォーラムにも何十人と日本から出席者がいるのではありませんか？」と言葉をかけられたので、「いえ、私だけですよ、日本からは」と言うとチャールズ・ハンディ氏ご自身も含め、大いに驚かれていた。その上で私からは「ドラッカーもそうですが、貴方も日本では大人気ですよ」というと「まさか」という表情を見せられていたのが印象的であった。知的巨人とは、かくも自然なふるまいであり、かつ謙虚なものなのだ。
急激なデジタル化の結果、既に過剰供給されている価値は徹底してシェアされ、やがて経済的な価値を失っていく。そこで儲けることができるのは仲介をするためのプラットフォームをネット上で誰よりも早く創り上げた知恵者だけだ。しかしこうしたトレンドの真逆があることを心しておかなければならないのであって、過剰供給されていない価値を徹底して追い求めると、それのみがコモディティ化されることはなく、高収益を持続的に手にすることが出来るのである。今回のフォーラムを通じて強く感じたのは、そこで繰り広げられる「論調（narrative）」の裏側にある本当の”勝ちパターン“あったことをここに記しておきたい。この基準で判断した時、私たち日本人全体がいかに「これらのどちらでもないもの」にしがみついているのか、また我が国においてスタートアップといってもそこで提供する価値が「過剰供給されているもの」を仲介（facilitate）というビジネス・モデルに収斂していないことを想わずにはいられないのである。
（2015年11月6日ウィーン楽友協会にて 筆者撮影）
「万人の万人に対する知的闘争」は日々繰り広げられている。それを知らぬ者には、やがて徹底した淘汰という自然の掟が待ち構えていることを、決して忘れてはならない。
2015年11月8日 オーストリア・ウィーンにて
原田 武夫記す
