「天名・真名・神名」とピロール。（続・連載「パックス・ジャポニカへの道」）
いよいよ「怒涛の2018年」が始まった。今年が如何に”普通の年ではないのか”は急騰から始まった日本株マーケットの状況に如実に現れている。そう、インフレが世界全体で本格展開する中で「アンカー」である我が国の株価を筆頭に全ての価格が騰がり始めているのである。しかも日本円はというとかつてに比べれば明らかに円高のままなのだ。これすなわち「円高基調における我が国固有の資産バブル展開」に他ならない。弊研究所がこれまで10年近くにわたって分析を提示してきた”日本バブル第2弾”が今、誰の目にも明らかな形で展開し始めている。
無論、こう述べると次の様に口をさしはさむ向きもいるはずだ。
「資産バブル展開であるというのは分かった。だが、”我が国固有”というのはいかがなものか。なぜならば米国株もニューヨーク株式マーケットで史上最高値をマークしており、金価格や原油価格も上昇しているからだ。それでも”我が固有”と言い切るのは一体なぜなのか」
こうした「反論」には確かに一理ある。だが、”一理”に過ぎない。なぜならばそうではなかったということが程なくして明らかになるからである。このことを理解するカギは我が国が抱える公的債務残高の異様な膨らみにある。我が国の公的債務残高はGDP、すなわち「我が国が国家として稼ぎ出すカネ」の量の実に2倍以上に膨れ上がっている。「対外債権があるから大丈夫だ」「もっと削減できる歳出がある」などといった愚論はここでは顧慮しない。
そうではなくて大事なこと、それはこれが簡単にいうと「利子のついた借金である」という事実なのだ。時間の経過とともに元本以上に返済しなければならない金額が膨れ上がっていく。しかも利子は、インフレの時代において上昇していく（このことについての詳細も紙幅の都合上、ここでは述べないことにする）。かつて私の目の前でその後、「簿外資産」の処理を巡って国外勢力と衝突し、夭折を余儀なくされることになる財務省の最高幹部がこう語ってくれたことがある。
「これからのインフレ展開で長期金利が6パーセントにまでなることは財務省として既に予想している。だが、6パーセントといえば1990年と同じ水準だ。人口の減り方を考えれば、これが到底賄えない水準であることは目に見えている」
ここで単純な計算をしてみよう。「利率が6パーセントの借金はどれくらいのスピードで膨れあがるのか」をお示ししたい：
―1年目：1.06倍
―2年目：1.1236倍
―3年目：1.191016倍
―4年目：1.26247696倍
―5年目：1.3382255706倍
―6年目：1.418519112256倍
＊7年目：1.50363025899136倍
いかがだろうか？そう、実は長期金利が6パーセントになってしまった場合、仮にそれがキープされたとしても我が国の公的債務残高は単純計算でもたったの7年で1.5倍になってしまうのだ。無論、細かな点についての計算は省いてある。だがしかし、少子高齢化で、かつ大企業における不祥事の連続を見る限り、明らかに「もう先がない」我が国なのである。長期金利が少しでも急騰し始めると、それまでの間に密かに日本国債（JGB）のクレジット・デフォルト・スワップ（CDS）を大量に買い込んでいるはずの米欧系”越境する投資主体”はこう高らかに宣言するはずだ：
「Japan’s default is coming.(日本デフォルトが始まる）」
その瞬間、我が国では怒涛のハイパーインフレーション展開となる。弊研究所は「こうなること」を我が国の本当の”権力の中心”の係累が面前で漏らされた御言葉に基づきこれまで何度となく語ってきたが、いよいよこのことは「リアル」になりつつある。そのことは早々の学識経験者や、あるいは有名作家たちがこのイシューについて公言することをはばからなくなったことからも分かるのである。
「それではどうすれば良いのか？」
同胞・日本人であれば誰しもが必ずや今、そう感じているはずだ。だがここで焦ってはならないのである。焦ると、「今そこにあるもの」を必死で守ろうとするのが悲しいかな、人間の性だからだ。「アベノミクス」を掲げ颯爽と登場したものの、結局は旧態依然とした、いやそれ以上にゴリゴリの利権構造を創り上げることに奔走している安倍晋三政権とその取り巻きがその典型である。彼らを庇うつもりは毛頭ないが、何のことはない、本能的に防衛反応を示しているに過ぎないのだ。「明日の我が身」がどうなるのかが分からないが故に、だ。
弊研究所はここでこうした足掻きに与することなく、全く異なる解法を提示出来ればと考えている。焦れば焦るほど、結果として脳内・体内の「酸化」が進み、思うように自身が動かなくなる。酸化イコール、老化だからだ。「老」とはいうが年齢は実のところ関係がない。いずれにせよ、全く動かなくなっていく。「若年性認知症」が急増していることからもそれは明らかである。時代は音を立てて動いているというのに、相も変わらずの利権構造を、乏しくなる国費を恣にしながら作り続けている安倍晋三政権とその取り巻きは総じて広い意味での「認知症」にかかっているといっても過言ではないのである。
「酸化」に対しては「還元」で対抗する。これが中学生であっても分かる化学の知識である。それと同時に「酸」ではなく、「アルカリ」寄りをもって日常とすればこれに対抗することが出来るのである。そして「酸化」しかけている我が身を、そして我が脳を「アルカリ」をもって制することにより、本来あるべき姿である”中庸”を維持することが出来るのである。このことは交感神経と副交感神経からなる自律神経のバランスに如実に現れて来る。古来、我が国ではこのことが広く知られ、市井の生活の現場においてもこのことに基づく生活のやり方が実践されていたのである。そのことを日本語では「躾」という。古神道において「時間の整理」と「空間の整理」をまず徹底するのはそのせいである。なぜならばこれこそが”中庸”を確保するための唯一の道だからだ。
それでは”中庸”を保つと、私たちは一体どの様にして救われることになるのであろうか。古神道、とりわけ言霊学（げんれいがく）において頻用されるスキームを用いるとこの問いに対する解が見えて来る。
曰く、全ては「天名（あな）、真名（まな）、そして神名（かな）」なのである。全ての空間は電子、そして電磁波で満たされている。そして折々の状況でこれを脳というアンテナでキャッチし、概念化し、言葉として表現する。そうすることによって創造行為が始まり、協働行為が始まるのである。他者が口に出した言葉を私たちは頭中で理解し、行動する。その時、頭中からはα波といった形で脳波、そして電磁波が空中に放出されているのだ。ここでいう「空間を満たしているもの」のことを古神道では天名という。そして頭中でそれを理解するプロセスのことを真名という。さらにこれを言葉として表出したもののことを神名というのである。カタカナ・ヒラガナという表現は実のところから来ている。
ここで考えて頂きたいのである。仮に真名、すなわち頭中のプロセスにおいて「目詰まり」を起こしていたならばどうであろうか。天名である「空間を漂う電子、電磁波」はそのままとりこまなくなる。当然、適切な概念化は進まず、言葉もたどたどしくなる。結果、神名としての言葉は不適切なものとなり創造も、協働も不完全になるのである。このサイクルが続く限りにおいて、そうした者たちが漂うだけの社会はやがて崩壊してしまうのは誰の目にも明らかなのではないだろうか。
そしてここでいう「目詰まり」こそ、上述の”酸化”に他ならないのである。これに対しては「還元」で対抗し、あるいは「アルカリ」で対峙するしかない、というのも既に明らかであるはずだ。ただそれだけのこと、なのである。だが、されど「このことこそ一番の重大事」なのだ。
今、世間では様々な解決策をJapan’s default、すなわち我が国においてこの２年以内に始まる国家債務破綻に対して述べる方々がいる。だがそれらは私の目から見れば（誠に失礼ながら）いずれも弥縫策に過ぎない。なぜならばこの「一番の重大事」をこれらは全く度外し、無視しているからだ。考えても見て頂きたい、如何に堅牢な城郭を建てたとしてもその下が「砂」であればどうなるだろうか。砂上の楼閣になることは目に見えている。それなのに、「その砂を土に変えよ」と語るものが我が国には悲しいかな、誰一人としていないのである。
「分かった。どうすれば良いのか？」
読者の皆様は必ずやそう考えているに違いない。弊研究所のヘルスケア・ブランドである「丸の内メディカル・サポート（MMS）」では”この一番の重大事”に気が付いた皆様に対して、「弱アルカリ性」をキレート化によって実現したピロール農法に基づくコメや野菜、あるいはそこから創り上げた食品を去る４日から取り上げるこことさせていただいた。是非、まずはお試し頂ければと思う。
繰り返し言いたい。「国家財政破綻」という悲劇を未然に防ぎ、ギリギリのところでそこから我が国全体を救う発想を天名から得、それを理解し（真名）、さらに「この一番の重大事」について語り合い、天名がかたりかける本当の在るべき国家を、そして社会を創り出すための言葉（神名）を現実にすることこそ、この瞬間から私たち日本勢全員に課されている宿命なのである。あとはこれを自らのものと認識し、真正面からぶつかり、ものの見事に解決することで「運命」にしていくかどうかは、私たち日本勢の日頃の「腹ごしらえ」にかかっているのである。それを成し遂げるのは政治家でも、社長でも、上司でも、夫でも妻でも、誰でもないのである。他ならぬ皆様お一人お一人の大切な頭と体が「弱アルカリ」によって浄化されるかどうかなのである。その意味で、「ピロール食品」を力強く、弊研究所の手により力強く推し出していくことにしたい。なぜならばそれが「パックス・ジャポニカ」に至る唯一の道なのであるから。
2018年1月6日 東京・丸の内にて
原田 武夫記す
（＊「丸の内メディカル・サポート」によるピロール食品のお取り扱いについてはこちらをご覧ください（下線部をクリックすると同サイトにジャンプします））
