さらば！愛しきJFK。真実はイスラエルのみぞ知る。（原田武夫の”Future Predicts”. Vol. 33）
去る18日、米国勢のトランプ政権がJ.F.ケネディ暗殺事件（1963年）に纏わる一連の米政府公文書の秘密指定を解除し、公開に踏み切った。それを踏まえ、瞬く間に様々な分析報道がインターネット空間上を飛び交っていることは読者の皆様もご存知のとおりだ。
「絶大なる人気を誇っていたケネディ米大統領（当時）を暗殺したのは一体誰だったのか？」
オズワルドという、明らかに不可思議な「被疑者」が逮捕拘束されたが、その後も謎に包まれたままであったこの「暗殺事件」を巡っては発生以後、様々な憶測が”流布”されてきた。そうした中で弊研究所は今から15年前である2010年の段階でこの問題に関する調査分析レポートを発表し、この暗殺事件の背後において実質的な存在はイスラエル勢であると考えられることを、当時入手可能であった公開情報の全てを尽くしながら結論づけた次第である（クリックすると当該調査分析レポートにジャンプします）。
果たせるかな、今回、米政府が情報公開にようやく応じた一連の文書で明らかになったのは、この暗殺事件に実際、イスラエルが関与し、しかもそれに米中央情報局（CIA）が密接に絡んでいるという事実であった。すなわち、今回の待望の情報公開を通じて、弊研究所15年前の段階で既に発揮していた調査分析能力が確かなものであったことが証明された次第である。「そうだったのか！」と想われた方は是非、上述の2010年段階での調査分析レポートを入手の上、熟読し、ご自身でそのことを御確認頂ければと想う。
「トランプ米大統領はやはりディープ・ステート（deep state）からグローバル社会全体を守り切ろうとする救世主だ。今回のJFK暗殺事件関連文書の情報公開がそのことをはっきりと物語っている」
しかし、だからといってこの様に短絡的に結論づけるのはいかがなものかと筆者としては考えている。なぜならば、トランプ米政権がよりによって「このタイミング」で、イスラエル勢にとっては「圧」となる文書の情報公開に踏み切ったのには明確な理由があるはずであり、さらにいえばそこに潜む「意図」との関係でトランプ米大統領もまた、囚われ人に過ぎないと考えるのが妥当だからだ。
そもそもトランプ米大統領は、1期目の大統領選の最中において「反ユダヤ勢主義者（antisemitist）」なのではないかという重大な疑惑がかけられていたことを指摘しておきたい。しかし当選後は表向き、そうした動きは全くもって浮かび上がることはなく終始していた。そして今回（第2期目）においてはどうかといえば、「ガザ戦争」を巡りイスラエル勢の肩を持つ様な主張と行動をしていることもまた事実なのである。ただし、グローバル社会全体が驚愕した「ガザ地区の米領有案」についてはイスラエル勢への通告はその対外公表の直前であったことが知られている。しかも、今回この様な形でイスラエル勢が決定的に不利に陥る情報公開を行ったのである。口ではどう語ろうが、実際のところトランプ米大統領が「イスラエル勢潰し」こそ行おうとしていることは火を見るより明らかであろう。もはや「このこと」は誰にも隠せない自明の事実になりつつある。
「それではこれから一体どうなるのか？」―――そう考え始めた筆者の脳裏に、ふと思い浮かんだことがあった。それは弊研究所を株式会社として設立登記するに至る途中で、海の向こうにて圧倒的な影響力を持つアメリカン・セファラディック・エリート（American Sephardic Elites）から滔々と教えられた彼らの基本的な考え方である。2004年頃の話である。
「良いか、Takeo。これから実に様々な出来事が国際社会の中で続々と発生する。しかしそれらのいずれについても、その背後において実質的な要因としてユダヤ勢の中における『アシュケナージ勢とセファラディ勢の間における永遠の争い』があることを忘れてはならないよ。そしてその時、ポイントなのは1970年代以降、明らかに優勢であったかの様に見えたアシュケナージ勢が、劣勢であるかの様に振る舞ってきたセファラディ勢によって遂に押し込められることになるという点なのです」
アシュケナージ勢（Ashkenazim）とは「元来のユダヤ勢」として古来、貴族階級であったセファラディ勢（Sephardim）とは異なり、トルコ系の出自であり、歴史的経緯の中でユダヤ教に改宗し、もって「ユダヤ勢」であることを僭称し始めた勢力のことを言う。イスラエル勢の統治階級がその典型であり、その勢力が余りにも拡大しすぎたので、これからヘアカット（hair cut）するというのであった。正直、言われた当初は全く信じられなかった言明ではあるのだが、世界史の針は少しずつそれでもなお進み、着実にその方向へと向かいつつある。無論、「このこと」は当のイスラエル勢＝ユダヤ勢＝アシュケナージ勢にとっても余りにも明らかな事実であるはずだ。したがってしゃにむにそれに対する抵抗を試みえているはずなのであって、それが「ガザ戦争」の本質なのだということをここで確認しておかなければならないのである。
「歴史の中で社会的な矛盾が生じるならば、最後の最後になってユダヤ勢に血で贖ってもらう」
これが米欧勢のこれまでのやり方なのである。今回も「このこと」が繰り返されているに過ぎないという、冷静な認識を我が国の有識者、政治経済上のリーダーの中で果たして何人が明確に持ち合わせて現下の局面に対処していることであろうか。
しかも、それだけではない。これまで「上げ」調子であったイスラエル勢がこれから「下げ」へと転じさせられるというのであれば、かつて「イスラエル勢の”上げ”」のために逆に「”下げ”への転落」を余儀なくされてきた勢力はここからのタイミングにおいてむしろ「上げ」となるはずなのである。こうした勢力の典型が、1970年代初頭までは「まともな存在」として米欧勢から多少なりとも扱われてきたはずのイラン勢、そして北朝鮮勢に他ならない。すなわち、これからイスラエル勢＝ユダヤ勢＝アシュケナージ勢が押し下げられる以上、逆にこれらの諸国勢がグローバル社会への華々しい「復活」「復帰」を遂げるはずなのである。正にルシャトリエの原理（Le Chatelier’s Principle）であり、ニュートン力学の第3法則といった、時空間のある場としての「宇宙」における根本原則の発動に他ならない。
米欧勢の統治エリートらは、明らかに「そうなること」「それによって国際社会が大混乱に陥ること」を念頭に置きつつ、イスラエル勢を誘い込み、米国民から愛されていた期待の大統領J.F.ケネディの暗殺計画を実行に移させた。それでは一体、それは何故にだったのであろうか。これから何をもたらすべく、今やハイテク大国として知られる様にまでなったイスラエル勢を「屠ろう」としているのであろうか。
歴史はまだまだ続く。しかし是非、読者の皆様には覚えておいて欲しいのである。「歴史に偶然など全く無い。私は賭けても良い」（F.D.ローズヴェルト米大統領の言葉）
勝負は正にここから始まるのだ。
2025年3月23日 東京の寓居にて
株式会社原田武夫国際戦略情報研究所 ファウンダー/代表取締役CEO/グローバルAIストラテジスト
原田 武夫記す
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