商品コード：SE_part1_3_20240420
2024年・設立17周年記念講演会(〈（新）第1部〉+〈（新）第2部〉)【2024年度・中期予測分析シナリオご購入者のみ】予約
販売価格：399,300円 （税込）
お一人様：1個まで
2024年・設立17周年記念講演会では、“その場だけしか話せない”ことを第1部にご参加いただく皆様だけに特別にお伝えいたします。
【2024年・設立17周年記念講演会〈（新）第1部〉とは？】
◎弊研究所代表・原田武夫は2017年夏に英国勢と米国勢から初の英語単著
である“Pax Japonica. The Resurrection of Japan(パックス・ジャポニカ。
日本の復活)”をリリース。国内外より大きな反響を呼んでいます。
IISIAがヴィジョンとして掲げていること。
それは「パックス・ジャポニカ（Pax Japonica）」です。
IISIAは如何なる取り組みを行っているのか、
じっくりとお話させて頂きます。
それに加えていよいよ緊迫の度合いを増す
グローバル金融・政治情勢を読み解き、
生き抜くためのconfidentialな情報分析の最先端を特別に披歴致します。
【 2024年・設立17周年記念講演会〈（新）第2部〉とは？】
◆（新）第2部◆予測分析シナリオ・アップデート（有料）
◎弊研究所の調査分析レポートの中でも「イロハのイ」である中期予測分析シナリオ。
弊研究所が自信をもって半年に1回刊行しているのが「予測分析シナリオ®」です。
過去17年間で既に累計10000冊以上の販売実績があり
大変多くのお客様にお読みいただいております。
・世の中で何が起こっているのかその“本質”を知りたい
・これから国内外において「何が起きて、何が変わるのか」、
そして「何に備えればよいのか」を知りたい
・出来事に対する一般のメディアの説明だけではどうも腑に落ちない
・「これから何が起きるのか」についての見解を元・キャリア外交官
原田武夫から直接聞きたい
・マーケットの動向をいち早く掴んで、事業戦略へ活かしたい
弊研究所の調査分析レポートの中でも、中期予測分析シナリオは
国内外情勢の向こう半年とさらにその先について、独自の見解を
お示ししています。本セミナーはその最新版（2024年度・中期予測分析シナリオ「Prima Stella」）をあらためて引用しながら、最新の動向とその近未来における見通しにつき、アップデートいたしました内容を弊研究所代表・原田武夫が皆様に直接解説いたします。
【イヴェント概要】
・「 2024年・設立17周年記念講演会〈（新）第1部〉」
・日時：2024年4月20日（土）13：00～14：00（60分）
・「2024年・設立17周年記念講演会〈（新）第2部〉」
・日時：2024年4月20日（土）15：00～16：00（60分）
・講師：代表・原田武夫
・場所：東京・東銀座「時事通信ホール」
（詳しくはこちらを御覧ください）
・入場料：399,300円（税込）
・定員：300名
・御留意頂きたい事項：
―本セミナー（新）第1部は会員制サーヴィス「原田武夫ゲマインシャフト」スタートアップ会員以上の方だけがお申込み頂けるセミナーです。非会員の皆様もこれを機に是非、会員制サーヴィス「原田武夫ゲマインシャフト」にご入会下さい。同会員制サーヴィスについてはこちらを御覧ください。
―（新）第1部のセミナーに御申込頂き、実際にご来場下さいました皆様につきましてはご芳名を当方にて控えさせて頂いております。プロジェクト“パックス・ジャポニカ”が満願成就した暁には「何らかの形で御礼を差し上げたい」というのが弊研究所代表・原田武夫の強い想いであることを、ここでは重ねて申し添えさせて頂ければと存じます。
―本セミナーは「2024年度・中期予測分析シナリオ」 (2024年1月27日上梓)をご購入いただいたお客様のみがご参加いただけるセミナーでございます。
―本講演会のお申込み締切日は2024年4月19日(金)14時となっております。
※お申込み締切以降のキャンセルによるご返金につきましては、
受け付けられません旨御了承下さい。
またご返金につきまして、振込手数料が必要な場合、
原則お客様のご負担とさせていただきます。
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【禁止事項】
※弊社製品の再譲渡・転売を禁止しております。ご注文をいただいた時点で、
注文商品の再譲渡禁止・転売禁止の特約に合意したものとみなされます。
再譲渡・転売が発覚した場合は、弊社から損害賠償請求をする場合がありますことを予め
ご理解いただき、再譲渡・転売を行わないようご注意ください。
※本セミナーについて、スマホ・携帯などの電子機器を用いての撮影・録画はご遠慮ください
【免責事項】
※この調査分析レポートは、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。
金融商品の売買は購読者ご自身の責任に基づいて慎重に行ってください。
弊研究所は購読者が行った金融商品の売買についていかなる責任も負うものではありません。
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