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2017年12月24日 #

今、世界で一番必要なもの。(続・連載「パックス・ジャポニカへの道」)

去る22日夜から23日未明にかけて、仮想通貨「ビットコイン」が大暴落した。つい最近まで1ビットコインあたり220万円もしていたのが急落して今度は120万円台になったわけであり、マーケットは文字どおりの「阿鼻叫喚」といった状況に陥った。弊研究所が定量分析をベースにかねてより申し上げていたとおりの展開である(*こちらをクリックしてその「証拠」をお聞き頂ければと思う)。その後持ち直しているが、乱高下(ヴォラティリティー)は止まる気配がない。こうした展開に他の仮想通貨も追随する動きを見せており、これまで破竹の勢いであった仮想通貨マーケットが総じて低調になり始めていることは目に見えているのである。

「これから先の近未来で一体何が起きるのか?」

このブログの読者は必ずやそう思われているに違いない。弊研究所は半年に1回「予測分析シナリオ」を発行している。これは発行時点より6か月間、さらにはその先における我が国を含むグローバル・マーケットと地政学リスクの展開可能性について都度記したものであり、御蔭様で2009年に初めて発行して以来、大変ご好評をいただいているものである。次回は2017年1月27日(土)にリリースを開始する(*こちらをクリックして詳細をご覧ください)。既に先行予約を受け付けているので是非そちらをご覧頂ければと思う。

・・・とここで文章を閉じてしまってはさすがに読者各位も気分を損ねられると思うので「これから起きること」のポイントのいくつかを掲げるならばこうなる:

―仮想通貨マーケットの崩落・低迷はしばらくの間続く。しかし上掲のゴールドマンサックスが述べているようなネガティヴあるいはペシミスティックな評価に現実が追随することはない。むしろ金融マーケット全体におけるインフレの本格展開の中で仮想通貨マーケットはより多くのトークン(token)を伴う形で程なくして力強く復活することになる

―他方で気になるのは商品(コモディティー)マーケットの動きである。原油価格が目先の上昇にもかかわらず大きく崩落し始める中、金価格は明確な形で上昇し始めることになる。「地政学リスクの匂い」を誰しも意識せざるを得ない展開の始まりである

―我が国の株価はというと、こうした地政学リスクによるあらためての「洗礼」を果たして来月(1月)後半に受けることになるのか否かが目下のところ焦点である。なぜならば、仮にここでもまた北朝鮮勢を中心とした地政学リスクの”炸裂”がやり過ごされることになるならばむしろ日本株は完全なる復活を遂げ、「異次元バブル」へと突入し始めるからである。その意味でのターゲット・デートは既に見え始めている

だがしかし、是非とも読者各位にはこのレヴェルでの出来事は全くもって「些事」であるということに早く気づいて頂ければと強く想っている。なぜならば生き残りのためにはより巨視的で、同時により根源的なレヴェルでの動きに関する洞察と、それに応じた動きを機敏に始める必要があるからだ。

「巨視的」にとなぜ言うのかといえば、あくまでも現状起きていること、そしてこれから起きることは(何度も繰り返してご紹介しているので大変恐縮ではあるが。だが、メインストリームのメディアが一切報じないため、こうすることの意味は十分あると感じている)次の4段階のフレームワークの中で生じていることに過ぎないからだ:

1)太陽活動の激変

2)気候変動の激化(とりわけ北極圏を除く北半球における寒冷化の急展開)

3)人体における免疫力の著しい低下

4)グローバル経済の不可逆的な(=止まらない)デフレ縮小化

私は先ほど「インフレの本格展開」と書いた。このことは4)の「デフレ縮小化」と相矛盾しているように見えるかもしれない。だがそれは全くそうではないのであって、むしろ「デフレ縮小化」の加速度的な展開が目に見えているからこそ、それを食い止めるべく「異次元緩和」「量的緩和」を行ってインフレを持続的にしようと努力しているのが現在のグローバル・リーダシップによる基本戦略なのだ。だが何事も「ルシャトリエの原理」、すなわち「上げは下げのため、下げは上げのため」なのである。小賢しい人類のそうした試みに対して、それをあたかもせせら笑うかの様に自然(じねん)は程なくしてグローバル・マーケットにおけるトレンドを不可逆的にデフレへと突き落とすことになるのである。上記のとおり、来年(2018年)早々から仮想通貨、さらには日本株マーケットなど、グローバル・マーケット全体が前代未聞のバブル局面に突入するのは何のことはない、そうした悲劇的な展開の前奏曲に過ぎないというわけなのだ。しかしこの重大事を見て取ることが出来る者はほとんどこの世にいない。だからこそ、「そうなってから」初めて”そうであったこと”に気づくようになるのだ。それ以上でも、それ以下でもないのだ。

この様に聞くと必ずや読者は次のような質問を抱かれるはずだ:

「極端なインフレから極端なデフレになるのが必然だということは百歩譲って理解することにしよう。しかしそうである時になぜ今、”仮想通貨”なのか」

我が国では仮想通貨というと例によってホリエモンといった輩が出てきてしまうので真実が見えなくなってしまっている。なぜならばこうした輩たちは「仮想通貨って、要するに新たな金儲けの手段でしょ?」と言い放ち、思考停止してしまっているからである。そうではない、ということに今気づけるかどうかこそ、読者が「次の時代」に果たして生き抜いて行ける存在なのかどうかを示す試金石なのだ。一体どういうことなのか。

実はこの点こそ、来年(2018年)1月27日に対外公表する上述の弊研究所による「予測分析シナリオ」のメイン中のメインとなる内容なのではここで詳述することはさすがに行かないのであるが、それでもあえて「ヒント」となる事柄を書くならばこうなる:

―「仮想通貨」の背景にあるのはブロックチェーン技術である。そしてブロックチェーン技術がなぜもてはやされているのかといえば、それが利用者全体にそのシステムを用いて取引情報がデータとしてシェアされてしまうことによって「信頼」「信用」が醸成されるからだ。すなわちキーワードは相互の「信頼」「信用」である

―翻って考えてみるに、我が国の「日本円」を筆頭とする通貨(currency)とは何なのかというと、その裏付けは「空」であることに気づかざるを得ない。究極において何もないのだ。ところが中央銀行はそうした意味での「通貨」を発行し、これを市中銀行が借り受け、さらに銀行顧客がこれを借り受けるといった形で「債務の連鎖」がそうした「空」をベースに構築されてしまっている。温暖化でインフレ誘導の時代であればそれでも良いだろう。だが、逆に寒冷化でデフレ縮小化の時代になったらばどうなるのであろうか

―したがって全く新しい「貨幣(money)」が次の時代には必要になる。そこでは恐らくは「債務の連鎖」の総元締めであった中央銀行は存在しないはずだ。これを事実上コントロールしてきた国際金融資本もその役割を大きく変えていくことになる。そうした中で「貨幣」は実物資産に裏付けられている限りにおいて政府自身が発行することになる。「公共貨幣(public money)」の時代の始まりである

―それではそこで「貨幣」の根源であり、人々が「信頼」「信用」のベースとするのは何かといえば金(gold)なのである。確かに一度「金本位制」は捨てされられた。だがそれは「温暖化でインフレ誘導すべき時期」だからこそ止めたに過ぎないのである。「寒冷化でデフレ縮小化の時代」にまた戻るならばこの意味での「貨幣」の裏付けは金(ゴールド)だと高らかに宣言しても全く差し支えないのである。だが、それではさすがに一度「金本位制」から引き離された私たちがこの「貨幣」をすぐさま利用しようとするかは甚だ疑問なのだ。そこで必要とされるのが「相互信頼がデータ・シェアによって醸成される」というブロックチェーンの仕組みなのである。現在の「仮想通貨狂騒曲」とでもいうべき展開はこうした新時代が到来するのに備えた事前のメンタル・トレーニングに他ならない

いかがであろうか。―――以上述べたことから発展させていけば、どれだけたくさんの出来事、そして「チェンジ」がこれまでの世界システム、そして一つひとつの国々における社会経済システムで起きるのかすぐに分かるはずなのだ。事実、究極において「貨幣」発行量を決めるベースとなり、いってみればより広くグローバル社会・経済のベースとなる金(ゴールド)を巡っては今、凄まじい勢いで各国勢の「根源的な階層(=王族)」の間で死闘が繰り広げられているのである。詳細は立場上、絶対に申し上げることが出来ないが、そうした現実を目の当たりにしている私の目から見ると、今起きている全てのことは仮初に過ぎないのである。マーケットにおける価格の高下などその際たるものなのであって、そうした点に拘泥する皆さんには「もっとしっかり前を見よ!」と怒号で叫びたくなってしまうほどなのである。

だが「したり顔」で金塊を巡る争奪戦を繰り広げている根元的な階層にもまた「死角」があるように思えてならないのだ。なぜならば結局のところ、「我がファミリーの存続・復興のため」という視点でしかそこでのモティヴェーションはない様に見えるからである。しかし実際のところこうした大転換が生じる背景においては上述のとおり「地球規模での大転換」がある(太陽活動の激変から始まる大転換)のであって、もはやそれは国境線や人種、老若男女を問わず、全ての人類が直面しているという意味で真にグローバルかつ厳しい近未来が控えていることによるのである。そうした冷厳な現実の展開に対して呼応した適切な対応を諸国勢の「根源的階層」が示しているのかといえば甚だ疑問なのである。

そうした中で出色な存在が我が国の皇室であることを私たちは程なくしてまざまざと思い知ることになるはずだ。そのことをあらかじめ知るためのヒントを、今上陛下が去る20日に実施されたお誕生日を迎えられての宮内記者会に対する記者会見でおっしゃられているように私には思えてならない

「我が国は豊かな自然に恵まれていますが、同時に自然災害の脅威に晒されており、こうした事態に備え、また、不幸にして災害が起こった時、人々が助け合うことがどれほど重要かということに、思いを深くしました」

実に何気ない一言ではある。だが「無駄なことは一切おっしゃらない」のが真に根元的階層が語る言葉に他ならないのだ。宗像大社、高麗神社のご参拝に関して(共に朝鮮半島と我が国との間の密接不可分な関係性を示す神社である)と同様、何故にこのタイミングで今上陛下が私たちに対してこうしたお言葉を投げかけられたのかをひしと考えなければならないのである。そしてその様にしてようやく私たち日本勢自身が「これから起きる本当のこと」と共に「今世界で一番重要なもの」について覚醒した時に、初めて待望の新世界秩序としてのパックス・ジャポニカ(Pax Japonica)は降臨することになるのである。

2017年12月24日 東京・丸の内にて

原田 武夫記す

(*2018年1月27日にリリース致します「予測分析シナリオ」の詳細につきましてはこちらをクリックの上、ご覧ください

 

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