こんなお悩みは
ありませんか？
- 太陽フレア・気候変動の異変。
日本、世界はどうなっていく？ - トランプ氏が米国大統領選で勝利。
日本への影響は？ - ウクライナ戦争がいよいよ・・・
『第三次世界大戦』って本当に始まるの？ - SNS選挙で話題となっている政治家たち。
日本の政治はどうなる？
∨
∨
∨
19のトポスを知れば
次に何をしておけば良いのか先回りして分かるので、
未来に何が起きるのか不安でたまらない
という状況から“解放”されます。
19のトポスとは?
創業から17年間。私たち株式会社原田武夫国際戦略情報研究所（IISIA）はこれまで数万以上の調査・分析を行ってまいりました。
会員制サーヴィス「原田武夫ゲマインシャフト」では現在も会員の皆様に日々のレポートをお届けしています。
しかし、毎日毎日更新され、増えていくレポート。
「膨大な情報量があってどこを見たらよいか分からない」「何から学べばいいですか？」というお声を多くいただきます。
そこで開発したのが、、、
『もれなく簡単！簡潔！これさえ知っていれば何が起きても未来は安心、怖くない！』19のトポスです。
19のトポスをカンタンに知りたい方はこちら動画から！
-
- 01.時空間と絶対的な虚無の循環構造
- 02.新しい科学と未曾有の時代
- 03.簿外資産を用いた国体による新体制
- 04.金融とエネルギーを巡る転換
- 05.既得利権の破壊と自然現象の大転換
- 06.富の東漸、ユダヤ勢問題、中国問題、アラブ勢からの決別
- 07.簿外資産の仕組み
- 08.昭和天皇の遺訓で危機に瀕する共産主義
- 09.ウクライナ戦争による資金分配スキーム
- 10.四分割される中国
- 11.「華僑・華人ネットワーク」と“台湾有事”
- 12.アカデミー利権を争う中露と米英
- 13.我が国から全てが始まるPax Japonicaの本当の理由
- 14.金融ハブ化で崩れる我が国
- ＞＞＞ ご購入はこちら
- 2024年12月19日(木)14:00発売
- 15.我が国「政体」の弱体化
- ＞＞＞ ご購入はこちら
- 16.第三次世界大戦によって救われる米欧勢
- 17.迫る時空間破壊と新しい科学への転換
- 18.国連から新しい組織への転換
- 19.「米国勢の変容」30世紀に全人類がアフリカに集結
19のトポス特別解説シリーズ
19のトポスを1つ1つ解説した商品。
140分の音声レポートと関連したテキストレポートがセットになった商品です。
全19本。毎月第3木曜日発売!!
社員がおすすめ
IISIAの分析を理解する流れ
- まずは19のトポスについて
全体を理解する 
- 18のトポスを聴く
- ▼
- 次に1つ1つ解説した
「19のトポス解説シリーズ」を聴く 
- 特別解説シリーズを聴く
- ▼
- 音声レポート
「日刊/週刊原田武夫」を聴く 
- 最新のレポートを聴く
会社概要
-
Vision
Pax Japonica
-
Mission
Giving the people,
hope and future
私たちは日本と世界の全ての人々に
希望と未来がもたらされることを目標に活動します。
あらゆる違いを越えた場づくり、
輝くイノベーションをもたらす人材の育成と助言、
そして情報リテラシーの研究開発と普及を行います。
Pax Japonicaとは
公開情報と非公開情報をひっくるめて分析し、
IISIAは『未来シナリオ』を描いてリーダーを支え、
さらに課題を解決するため、
先端科学技術を積極的に社会へ実装する。
その結果、我が国の社会が変わっていく。
同様の課題を抱える諸外国において、
これらのニッポン・モデルがコピーされていく。
そのプロセスを私たちは
“Pax Japonica（日本による平和）”と呼び、
ビジョンとして掲げています。
| 商号 | 株式会社原田武夫国際戦略情報研究所 Institute for International Strategy and Information Analysis, Inc.（略称：IISIA） |
|---|---|
| 代表取締役 最高経営責任者 |
原田武夫 |
| 事業内容 | 国内外情勢に関する調査研究及び教育活動並びに経営コンサルティング業 |
| 資本金 | 3,000,000円（2015年1月現在） |
| 従業員数 | 54名（派遣社員含む） |
| 本社所在地 | 〒100-0005 東京都千代田区丸の内二丁目3番2号 郵船ビルディング 3F IISIA公式 HP：http://haradatakeo.com/ |
【禁止事項】 *弊社製品の転売・譲渡は禁止しております。ご注文頂いた時点で、ご注文商品の再譲渡・転売を禁止する特約に同意されたものとみなします。再譲渡・転売が発覚した場合、損害賠償を請求させて頂く場合がございますので、あらかじめご了承ください。【著作権について】弊社製品の著作権は、ご購入者様には譲渡されません。弊社製品の著作権は、購入者に譲渡されません。当社製品の複製、公衆送信、頒布、改変、編集、転載等を当社の事前の書面による許諾なく行うことは、著作権法上禁止されています。また、営利、非営利を問わず、コンテンツの全部または一部を無許可で複製することを禁じます。万一、著作権侵害を発見された場合は、下記の連絡先までご連絡ください。
本調査・分析レポートは、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。金融商品の売買は、ご自身の責任において、以下の慎重な手続きに基づいて行ってください。当研究所は、購読者が行った金融商品の売買について、いかなる責任も負わないものとします。